買収や合併の動きが現在大きい”教育業界”。 教育業界のイマを追いかけながら、業界トップの企業がどのような事業を行っているのか解説します!

教育業界のイマ

教育業界は大きく分けて小・中・高校生を対象とした”進学向け”のものと、資格取得など社会人の”キャリアアップ”のものの2つで業務が分かれています。 かつて堅実な伸びを見せていた進学向けのサービスも、少子化の影響を受け縮小を一時は見せたものの、ITを取り入れることや、サービスのシフトチェンジや拡大化を行うことで再び成長を見せている企業も少なくはありません。

現在業界を生き残るべく企業がしている行動で目立つのが「買収」や「業務提携」、「持ち株会社への移行」です。 どの企業がどの企業を買収したのかなど、業界トップの企業の動きを見てみましょう!

業界売上高ランキング

教育業界の売上高のTOP5は、上から順に ・ベネッセホールディングス ・学研ホールディングス ・ヒューマンホールディングス ・栄光ホールディングス ・ナガセ となっています。

それでは各企業はどのようなサービスを展開し、企業を成長させているのかを見てみましょう。

1位:ベネッセホールディングス

高校時代の模試などでもお馴染みのベネッセ。「進研ゼミ」や「こどもちゃれんじ」といったサービスを運営している会社です。 ベネッセは教育事業のみでなく、シニア・介護の事業や、生活に関わる事業も行っています。例えば雑誌の「たまごクラブ」 なども創刊しています。

ベネッセは平成18年に予備校を展開しているお茶の水ハイスクールを買収し、翌年には東京個別指導学院を子会社化しました。その後平成21年に現在の形であるホールディング制へと移行しました。

業界でのシェアはなんと50%を超えています。 そんなベネッセが業界の中でとりわけ強いのは「通信教育」です。 予備校など現場に立った教育の形を取るのではなく、赤ペン先生による指導や最近ではパソコンやタブレットを利用したIT教育も大きく扱っています。

2位:学研ホールディングス

学研ホールディングスは教育の中でも出版をメインとしている企業です。持株会社化したのはベネッセと同年の平成21年で、それまでに桐杏学園やホットラインを買収し、平成20年には出版会社である秀文社を買収しました。

教育に用いる学習参考書や児童書、辞書辞典、さらに社会人に向けても一般教養本などを出版しています。 出版は教育部門にとどまらず、女性ファッション誌や趣味本、文庫からエンターテイメント情報誌まで扱っているので、出版業界を志望している学生も要チェックの企業です。

出版事業の他にも教室・塾事業、高齢者福祉・子育て支援事業、園・学校事業なども行っています。

3位:ヒューマンホールディングス

ヒューマンホールディングスは教育を中核として、人材、保育、介護、美容関連、アリーナ事業を行っています。

海外事業にも力を入れておりアメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダに全92校の海外提携校があります。 求人転職サイトも運営していますが、こちらの「バイリンガルのための転職サイト」と、海外事業への特化を見せています。

4位:栄光ホールディングス

栄光ホールディングスは平成27年11月にZ会グループの傘下に加わりました。 栄光ホールディングスのグループに株式会社栄光が含まれており、学習塾である「栄光ゼミナール」等を運営しています。

今後Z会グループの傘下に入ったことで通信事業など、どう幅を広げていくのか注目どころです。

5位:ナガセ

株式会社ナガセは衛生授業でもおなじみの「東進衛生予備校」や大学受験の「東進ハイスクール」など、多く学習塾を展開しています。

平成18年には学習塾を運営する四谷大塚を買収しています。四谷大塚は中学受験のための大手塾です。 これによってナガセは教育業界の進学向け事業全体を扱うようになったと考えられます。今後も学習塾のサービスを多く展開していくのではないでしょうか。

さいごに

以上が教育業界での売上げトップ5の企業の紹介でした。 教育業界を志望する学生は業界の選定のあとにも、「自身が何をしたいのか」を深く検討し、どんな事業に携わりたいのかをよく考えておく必要があります。 

そのような自己分析を行うことや、実際業務として経験をすることによって適性がわかるようになってきます。 経験として教育業界のインターンをしてみることで、自分がやりたいことが見えてくるのではないでしょうか。

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